Disaster, women, mothers and children, families, preparedness

Maternal Nursing and Midwifery

女性や乳幼児は災害時要支援者として位置付けられる。とくに周産期や乳幼児の子育てをしている時期にある女性や子どもは避難することの困難や避難生活における心身の負担が大きい。災害の備えの重要性は日本社会においては周知のことであるが、いつ来るか分からない災害への備えの行動化は容易ではない。特に子育て期にある女性は、日々子どもの世話や家事、仕事と多忙にあり、備えをする時間の確保にも課題があり、かつ、成長過程にある子どもに合わせて備えを更新していくことも大変であり、災害対策を実施しにくい状況がある。そこで、妊娠期や子育て期にある母子や家族を対象に備えに関する思いや実施状況を明らかにし、備えを促進するための研究を行っている。また、国外において戦争や地震などの災害により避難者となった母子とその支援者（看護職や避難所関係者）を対象に、避難生活で健康状態を保つための情報提供を行っている。情報は日本のこれまでの災害に関連して報告された研究やレポート、新聞記事などをもとに作成し、インスタグラム、ホームページ、フェイスブック、紙媒体を用いて発信している。2022年2月では、ウクライナとロシアの戦争から周辺国へ避難した妊婦や子育て期の女性と、周辺国の看護職、避難所支援者を対象とした。2023年2月ガズィアンテプ地震ではトルコとシリアの母子と看護職対象に情報発信している。
2023年9月にはモロッコ地震、2024年1月に能登半島地震においても情報発信を行った。

We provide information on how to maintain health during evacuation life to mothers and children who have become evacuees due to disasters such as war and earthquakes overseas, and their supporters (nurses and evacuation center staff).

The information is based on research, reports, newspaper articles, and other sources related to previous disasters in Japan, and is disseminated via Instagram, the website, Facebook, and in print.

It is expected that this will promote disaster preparedness. In addition, even in the immediate aftermath of a disaster, knowledge gained from Japan's experiences can be provided quickly across borders via SNS, helping to minimize health damage.

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1. 能登半島地震、避難生活送る女性支援のポイント 阪神・淡路経験の兵庫医科大教員らSNSで発信「我慢し過ぎず、命や健康を守る行動を」、神戸新聞、2024年1月9日、朝刊
2. "Wisdom from the Earthquake for Ukrainian Refugees," Kobe Shimbun, April 17, 2022, morning edition, p.1.
3. "Preventing health damage to pregnant women affected by disasters," Kobe Shimbun, February 28, 2023, morning edition, p.26.