大気汚染の健康影響に関する疫学研究
1.わが国における大気汚染の変遷
わが国では1960年代の高度経済成長期に工場等を主な排出源とする大気汚染が顕在化し、四日市喘息に代表される深刻な健康被害が社会問題となった。こうした大気汚染が人の健康に与える影響に関する疫学研究は広く実施され、環境基準の設定など公害防止対策において重要な役割を果たした。その後、硫黄酸化物による汚染は大幅に改善されたが、代わって自動車(特にディーゼル自動車)の増加に伴って二酸化窒素(NO2)や浮遊粒子状物質(SPM)による大気汚染が問題となってきた。現在も大都市地域、とりわけ交通量の多い幹線道路沿道部における大気汚染物質の濃度は高く、沿道部住民の健康に及ぼす影響が憂慮されている。
2.千葉県で実施した大気汚染に関する疫学研究
こうした幹線道路沿道部における大気汚染は局地的な高濃度汚染であり、従来経験された一般環境下の汚染とは異なっている。近年欧州諸国を中心に自動車排出ガスの健康影響に関する疫学研究が実施され、道路に近いほど呼吸器疾患が多いこと、大気汚染物質が喘息や気管支炎症状を増悪させることが数多く報告されている。
島は前任の千葉大学在任中、千葉県環境部(現 環境生活部)からの委託により、県内の小学生を対象に疫学研究を行い、学童の気管支喘息症状の有症率及び発症率は幹線道路沿道部において高いこと、アレルギー等の多くの関連因子の影響を調整しても沿道部における喘息の発症率は有意に高いことを明らかにし、大気汚染が学童の喘息症状の発症に関与する可能性を指摘した。
(島 正之「自動車排出ガスによる大気汚染の健康影響」千葉医学、81:1-9, 2005 [PDFファイル]:転載許可済)。
3.現在行っている疫学研究
わが国では欧米諸国に比して幹線道路沿道部に多くの人々が居住しているにも関わらず、千葉県以外では自動車排出ガスの健康影響に関する疫学研究はほとんど行われてこなかった。そこで、環境省では、関東・中京・関西の3大都市圏の幹線道路沿道の住民を対象とした大規模な疫学研究(そら(SORA)プロジェクト)を実施している。
2005年度から小学生の健康状態を5年間にわたって継続して調べる『学童コホート調査(そらしらべ隊)』、2006年度から1歳6ヶ月児約10万人を対象とした『幼児調査』が開始されており、2007年度からは40歳以上75歳未満の成人20数万人を対象とした『成人調査』も開始されます。当教室は関西地区におけるこれらの調査を担当している。これらは詳細な曝露評価を含む、世界的にも例のない大規模な疫学研究であり、自動車排出ガスによる大気汚染と住民への健康影響との関係が解明されることが期待される。その成果は、今後の環境改善を進める上での重要な知見になると思われる。
当教室では、このプロジェクトの中で主に関西地区における調査を担当している。このほかにも大気汚染物質の健康影響を明らかにするため、バイオマーカに関する検討も行いながら、疫学的及び実験的研究を進めている。